📝この記事のポイント

オンライン決済（Web／ネット決済）は、インターネット上で即時または短時間で支払いが完了する仕組みのこと
クレジットカード決済、ID決済、キャリア決済、コンビニ決済など複数の種類がある
ネットショップだけでなく、SNS販売や予約時の事前決済、請求書払い、テイクアウト注文など実店舗でも活用できる
導入時は、対応決済手段や手数料、入金サイクル、システム連携、セキュリティーを確認することが重要
Squareなら、リンク決済・EC・請求書など多様なオンライン決済を月額無料で導入でき、スモールビジネスでも始めやすい

オンライン決済（Web決済、ネット決済）とは？

オンライン決済は、 インターネットを介して商品代金やサービス料金を支払う方法 です。Web決済やネット決済、オンライン支払いと呼ばれることもあります。

ネットショップでの買い物、ホテル予約サイトでの事前決済、サブスク料金の自動引き落としなどが代表例です。

実店舗にとっても、オンライン決済は無関係ではありません。来店前に支払いを済ませてもらえれば、予約キャンセルや未回収リスクを抑えやすくなります。SNSやメールマガジンで商品を紹介し、そのまま決済リンクを送れば、ネットショップを本格的に構築する前でも販売機会を広げられるでしょう。

なお、キャッシュレス決済は現金を使わない支払い方法全般を指します。オンライン決済はその一種で、インターネット上で行う非対面決済です。一方、対面決済は店頭の端末でカードやスマートフォンなどを使って支払う方法を指します。

オンライン決済が重要視されている理由

オンライン決済が重要視されている背景には、EC市場の拡大とキャッシュレス決済の定着があります。

経済産業省の「電子商取引に関する市場調査」1によると、2024年の日本国内のBtoC-EC（消費者向け電子商取引）の市場規模は26.1兆円で、前年の24.8兆円から拡大しています。BtoB-EC（企業間電子商取引）市場も514.4兆円で前年比10.6%増となっており、個人向け・企業向けのどちらでも商取引の電子化が進んでいます。

個人の購買行動を見ても、オンラインの利用はすでに日常的になっています。総務省の情報通信白書2によると、個人のインターネット利用率は86.2％（2023年時点）に達しており、多くの人が日常的にネットを利用している状況です。さらに、インターネットショッピングの利用者は60%を超えており、商品検索から購入、決済までオンラインで完結する流れは、一般的な消費行動として定着しつつあります。

また、2025年のキャッシュレス決済比率3は46.3％（国際比較指標）に達しました。内訳を見ると、クレジットカードが決済額の大部分を占めている一方で、QRコード決済や電子マネーなども利用されています。キャッシュレス決済の普及により、消費者は「自分が使いやすい方法で支払えるか」を購入判断の一部として見るようになっていると考えられます。

「ネットで支払えるようにする機能」にとどまらず、販売機会を逃さず、顧客の利便性を高め、店舗運営を効率化するための基盤として、オンライン決済の重要性が高まっています。

9種類のオンライン決済とその特徴

OREND（オレンド）が2025年10月に実施した調査4によれば、ネットショッピング時に最もよく使われている決済手段はクレジットカード・デビットカードで、69%を占めています。2位がID決済（11%）、3位がコンビニ払い（8%）、4位がキャリア決済（5%）でした。この調査にも登場する各種オンライン決済の種類と、その特徴を紹介します。

1.クレジットカード決済

クレジットカード決済は国内外で広く利用されている決済方法です。利用者はカード番号、有効期限、セキュリティーコードなどを入力して、料金を支払います。

ネットショップや予約サイト、サブスクサービスなど幅広い場面に導入しやすい点がメリットです。

2.ID決済

ID決済は、決済サービスのアカウントに登録された支払い情報を使って決済する方法です。Amazon Payや楽天ペイ、PayPayなどがよく知られています。利用者は各サービスのIDでログインし、登録済みのクレジットカードや残高などを使って支払います。

購入時に住所やカード情報を入力する手間を省けるため、離脱を防ぎやすい点がメリットです。

3.コンビニ決済

コンビニ決済は、注文後に発行された番号やバーコードを使って、コンビニエンスストアで代金を支払う方法です。クレジットカードを持っていない人や、オンラインでカード情報を入力したくない人にも利用しやすい決済手段です。

4.キャリア決済

キャリア決済は、携帯電話の通信料金と一緒に商品代金やサービス料金を支払う方法です。携帯電話会社が提供するIDやパスワードを使って支払いができるため、クレジットカード情報を入力せずに決済できる点が特徴です。

デジタルコンテンツの購入や、アプリ内課金、少額の商品・サービスなどと相性がよく、若年層やクレジットカードを持たない顧客にも利用してもらいやすい方法といえます。

5.オンライン銀行決済

オンライン銀行決済は、インターネットバンキングを通じて支払う方法です。「ネットバンキング」や「Web口座振替」とも呼ばれます。銀行やATMに足を運ぶことなく支払いができ、日頃利用している銀行口座のオンライン版を利用するため、オンライン決済の初心者にも親しみやすい方法です。

6.後払い決済

後払い決済は代金を後で支払う決済方法です。近年、 BNPL （Buy Now Pay Later）と呼ばれる後払い決済の一種が若年層を中心に利用されています。BNPLは、一定条件下で手数料無料で分割払いの利用が可能で、決済手数料は主に加盟店側が負担する仕組みである点が特徴です。

7.電子マネー（プリペイド）決済

電子マネー決済は、あらかじめチャージした残高を使って支払う方法です。使いすぎを防ぎやすく、少額決済にも利用しやすい特徴があります。モバイルSuicaや楽天Edy、モバイルWAONなどがオンライン決済に対応しています。利用者にはFeliCa対応のスマートフォンやFeliCaを読み込む端末などが必要な場合があります。

8.Google Pay

Google Payは、Googleアカウントに登録した支払い情報を使って決済する方法です。実店舗でのタッチ決済に加え、対応しているウェブサイトやアプリでのオンライン決済にも利用できます。

Google Payを選択すると、登録済みのカード情報などを使って支払いを進められます。カード番号や住所などを入力する手間を減らせるため、Android端末やGoogleアカウントを利用している人にとって決済しやすい方法です。

9.Apple Pay

Apple Pay は、Apple製品に登録した決済情報を使って支払う方法です。iPhoneやApple Watch、Macなどを利用している人にとって、カード情報を手入力せずに支払える点が特徴です。

ウェブサイトやアプリでのオンライン決済においても、Apple Payを選ぶことで、生体認証を経て支払いを完了できます。

オンライン決済を導入するメリット

オンライン決済を導入すると、支払い方法の選択肢が増えるだけでなく、売上拡大や業務効率化にもつながります。

販売機会を広げやすい

オンライン決済があれば、営業時間や店舗の場所に関係なく商品・サービスを販売しやすくなります。

ネットショップなら閉店後や定休日でも注文を受け付けられます。SNSやメールで商品を案内し、決済リンクを送れば、手軽に販売につなげることも可能です。

購入・申し込みをスムーズにしやすい

消費者が「買いたい」「申し込みたい」と思ったタイミングで、そのまま支払いまで完了しやすくなります。

ID決済やApple Pay、Google Payのような入力項目の少ないオンライン決済を導入することで、途中離脱の防止にもつながります。飲食店や美容サロンなどでも、予約と同時に利用料金の事前決済を受け付ける仕組みを取り入れることで、キャンセルの予防や従業員の負担軽減にも貢献します。

請求・回収業務の負担を減らしやすい

オンライン決済は、請求や代金回収の業務負担を減らすうえでも役立ちます。

たとえば、メールで請求書を送り、顧客がそのままオンラインで支払えるようにすれば、紙の請求書を郵送したり、入金確認のために通帳を確認したりする手間が省けます。

サブスクサービスや定期購入を提供している場合は、請求作業を自動化できる決済方法を選ぶことで、効率的な運用が可能です。

オンライン決済が必要になる主な場面

業種や業態にかかわらず、オンライン決済はさまざまな場面で活用できます。

ネットショップで商品を販売したいとき

ネットショップで商品を販売する場合、オンライン決済は必須です。

クレジットカード決済やID決済、コンビニ決済などを用意しておけば、利用者は自分に合った方法で支払いやすくなります。特に、初めて利用するネットショップでは、選択肢の豊富さが安心感につながることもあるでしょう。

SNSやメール経由で商品・サービスを販売したいとき

InstagramやLINE、メールなどをマーケティングや集客に利用している場合も、オンライン決済が役立ちます。

商品やサービスの情報を見たお客さまから「購入したい」「予約したい」と連絡があったときに、決済リンクを送付できれば、スムーズに支払いまで進めます。

ネットショップを本格的に構築する前に、オンライン販売を試したい事業者にも取り入れやすい方法です。

予約時・事前注文時に支払いを受け付けたいとき

予約や事前注文を受け付けるビジネスでは、オンライン決済による事前支払いが便利です。

飲食店のコース予約やサロンの施術、スクールの講座、イベント参加などの申し込みにおいて、事前決済を導入することで、当日の受付をスムーズにできます。無断キャンセルや直前キャンセルによる機会損失を抑えやすくなる点も、事業者にとってメリットです。

請求書や決済リンクで非対面決済に対応したいとき

法人向けのサービスや見積もりが必要な商品では、オンライン請求書や決済リンクを使った非対面決済が役立ちます。

たとえば、修理代金やウェブサイト制作費、コンサルティング料など、金額が顧客ごとに異なる場合でも、見積もり内容に合わせて請求書やリンクを送れば、顧客は非対面での支払いが可能です。

テイクアウトや取り置きに事前決済を取り入れたいとき

飲食店や小売店では、テイクアウトや取り置きにオンライン決済を活用できます。

お客さまが商品を注文する際に、支払いまで済ませておけば、店舗では受け渡しだけで対応できます。レジ前の混雑を抑えやすく、スタッフの会計対応も減らせるでしょう。

特にランチタイムやセールなど、レジの混雑が予想される時間帯や期間には、事前注文と事前決済の仕組みを用意しておくことでオペレーションの効率化につながります。顧客にとっても、待ち時間を短縮でき、利便性が向上するでしょう。

オンライン決済を選ぶときのポイント

オンライン決済を導入する際に確認しておきたいポイントを解説します。

販売方法に合う決済手段を選ぶ

オンライン決済は、顧客層や商品・サービスの販売形態に合わせて選びましょう。

ネットショップで常時販売する場合は、クレジットカード決済やID決済、コンビニ決済など、ネットショッピングで人気の方法を用意すると便利です。SNSやメールで注文を受ける場合は、決済リンクを作成できるサービスが向いています。

美容サロンなどの予約が必要なサービスであれば、予約システムとの連携や事前決済への対応を確認しましょう。法人向けの請求が多い場合は、オンライン請求書の利用も検討できます。

「はやっている決済方法」ではなく、「自社・自店舗の顧客が使いやすく、かつ運用しやすい決済方法」を選ぶことが重要です。

決済手数料・固定費・入金サイクルを比較する

オンライン決済を選ぶ際は、決済手数料だけでなく、入金サイクルや固定費も確認しましょう。

決済手数料が低く見えても、月額費用や振込手数料、システム利用料などが別にかかる場合があります。反対に、月額費用がかかっても、販売規模や機能によっては使いやすい場合もあります。

さらに、入金サイクルも重要です。売り上げが入金されるまでの期間が長いと、仕入れや人件費の支払いに影響するおそれがあります。特に小規模店舗や個人事業主の場合は、売上金を早く受け取れるかどうかが資金繰りに大きく影響します。

予約システム・POSシステムなどとの連携可否を確認する

オンライン決済は、ほかのシステムと連携できるかも確認しておきたいポイントです。

ネットショップと実店舗の両方を運営する場合は、ネットショップとPOSシステムや在庫管理システムが連携できると、店頭販売とオンライン販売をまとめて管理しやすくなります。

予約制のサービスであれば、予約システムと決済を連携することで、予約受付から支払いまでを一連の流れにできます。

導入前に、現在使っているシステムと連携できるか、今後使いたい販売チャネルに対応できるかどうかを確認しておきましょう。

セキュリティー対策を確認する

オンライン決済では、顧客の支払い情報を安全に扱う必要があります。

クレジットカードの不正利用被害額は、2024年に555億円となり、2025年には510億円に減少しましたが、それでも3年連続で500億円を超えています5。特に番号盗用による被害が大部分を占めており、オンライン決済を導入する事業者にとって、不正利用対策は避けて通れない課題です。

確認したいポイントとしては、以下の項目が挙げられます。

PCI DSSへの準拠
SSL対応
3Dセキュアへの対応
不正利用検知の仕組み

など

オンライン決済を無料で導入するならSquare

キャッシュレス決済サービスのSquareでは、以下のような各種オンライン決済機能を提供しています。どの機能も初期費用は無料で、アカウントを作成するだけで始められます。


サービス	特徴
🔗 Square リンク決済	決済用リンクを発行し、お客さまにSNSやメールで共有できます。サブスクリプションにも対応。
🛒 Square オンラインビジネス	クレジットカード決済機能付きのECサイトを作れるサービスです。無形商品にも対応。有料プランあり。
✉️ Square 請求書	クレジットカード決済機能付きのオンライン請求書を発行できます。定期請求にも対応。有料プランあり。

オンライン決済の中でも、特に需要が高いクレジットカード決済は、ビジネスの規模を問わず対応しておきたい決済方法です。上記の各オンライン決済機能は、クレジットカードに対応しています。

なかでも、「Square リンク決済」はオンライン決済導入の最初の一歩にも適しているでしょう。対応しているクレジットカードブランドは、Visa、Mastercard、American Express、JCB、Diners Club、Discoverの6種類です。入会金や月額利用料は無料で、決済ごとに3.6％の手数料のみで利用可能と、スモールビジネスにも手頃なサービスが特徴です。

利用方法はシンプルで、商品やサービスの名前、価格を設定すると、オンライン決済に利用可能な決済リンク（URL）を作成できます。決済リンクはメールやSNSなどを使ってお客さまに共有が可能です。お客さまは決済リンクをクリックし、クレジットカード情報を専用画面に入力するだけで支払いが完了します。

また、Squareは売上金の入金もスピーディーです。通常入金と即時入金の2パターンがあり、通常入金の場合、売上金は最短で翌営業日（※）に自動で振り込まれます。振込申請は不要で、振込手数料もかかりません。

※三井住友銀行またはみずほ銀行の場合、売り上げは翌営業日に振り込まれます。三井住友銀行・みずほ銀行以外の金融機関口座の場合、毎週水曜日に締め、同じ週の金曜日に合算で振り込まれます。

さらに即時入金を利用すれば、タップひとつで売り上げをすぐに登録口座へ入金することが可能です。入金額の1.5％の手数料がかかり、手数料を差し引いた金額が入金されます。売り上げが迅速に手元に入ることは、安定した事業運営にもつながるでしょう。

ECサイト不要でオンライン販売が可能に

オンライン販売をはじめたいなら、Square リンク決済が最もシンプルな方法です。ECサイトは不要。決済用リンクを作成・共有するだけで、安全に商品やサービスの支払いを受け付けることができます。SNSをショップとしても活用したいクリエイターなどに最適な方法です。

Square リンク決済をはじめる

まとめ

今回は、オンライン決済の意味や主な決済方法、導入メリット、実店舗で必要になる場面、選び方のポイントについて解説しました。

現代人の多忙なライフスタイルをサポートするという意味でも、ビジネスの優位性を維持する意味でも、オンライン決済は今後ますます拡大する可能性を秘めています。オンライン決済の種類や利用のメリットをよく検討して導入することで、売り手と買い手の双方にとって安心かつ便利な取引ができるように準備しましょう。

よくある質問

オンライン決済とキャッシュレス決済は何が違いますか？

オンライン決済は、インターネットを介して商品の支払いやサービスの代金を支払う仕組みです。

キャッシュレス決済は、現金を使わない支払い方法全般を指します。店頭でのクレジットカード決済や電子マネー決済、QRコード決済なども含まれます。

オンライン決済はキャッシュレス決済の一種で、主にネット上で行う非対面の支払い方法です。

実店舗でもオンライン決済は必要ですか？

実店舗でも、予約受付・事前注文・請求対応などを行う場合には導入メリットがあります。

店頭での会計だけで完結している場合は必須ではありませんが、来店前後の接点を増やしたい店舗や、非対面で代金を受け取りたいビジネスには有効な選択肢です。

オンライン決済を導入するときは何を比較すればよいですか？

オンライン決済を導入するときは、主に以下の点を比較しましょう。

自社・自店舗の販売方法に合っているか
どの決済手段に対応しているか
導入費用・決済手数料・月額費用・振込手数料などのコストは適正か
売上金の入金サイクルは速いか
予約システムやPOSシステムと連携できるか
PCI DSSやSSL、3Dセキュアなどのセキュリティー対策がしっかりしているか

手数料の低さだけで選ぶのではなく、顧客の使いやすさと事業者側の運用しやすさを併せて確認することが大切です。

Squareのブログでは、起業したい、自分のビジネスをさらに発展させたい、と考える人に向けて情報を発信しています。お届けするのは集客に使えるアイデア、資金運用や税金の知識、最新のキャッシュレス事情など。また、Square加盟店の取材記事では、日々経営に向き合う人たちの試行錯誤の様子や、乗り越えてきた壁を垣間見ることができます。Squareブログ編集チームでは、記事を通してビジネスの立ち上げから日々の運営、成長をサポートします。

執筆は2020年11月11日時点の情報を参照しています。2026年5月8日に記事の一部情報を更新しました。当ウェブサイトからリンクした外部のウェブサイトの内容については、Squareは責任を負いません。

参考リンク

1: 令和6年度電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました（2025年8月26日、経済産業省）

2: 情報通信白書令和6年版（総務省）

3: 2025年のキャッシュレス決済比率を算出しました（2026年3月31日、経済産業省）

4: ネットショッピングの支払い方法に関する調査レポートクレジットカード決済が主流、ID決済が広がる傾向【OREND（オレンド）独自レポート】（2026年2月3日、OREND）

5: クレジット関連統計（一般社団法人日本クレジット協会）

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